パチンコの三店方式を徹底解説！遊技機業界の闇に迫る！

日本では特別法で定められている公営賭博(宝くじ、競馬、オートレース、競輪、競艇)以外の賭博は禁止されています。公営ギャンブルではないパチンコは娯楽(エンターテイメント)という立ち位置にも関わらず、換金が可能になっています。

これは、パチンコ業界だけになぜか許されている特殊な換金形態の裏には「三店方式」なるものが存在しています。この記事ではそんな遊技機業界の闇である三店方式に焦点を当て、徹底解説していきます。

三店方式とは

三店方式とは、日本のパチンコ業界において合法的に現金化を行うために用いられる独特のシステムです。この方式は、パチンコ店、換金所、そして問屋の3つの異なる業者が連携することで成り立っています。具体的には、パチンコ店で遊技を行い、獲得したパチンコ玉を特殊景品と交換します。その後、遊技客はその特殊景品を別の場所にある換金所で現金に換えることができます。最後に、問屋がその特殊景品を換金所から買い取り、再びパチンコ店に供給することで循環が完成します。

このシステムは、風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（風営法）により、直接的な現金の授与や自社での賞品買取りが禁止されているパチンコ業界において、法の範囲内で運営を可能にしています。三店方式により、パチンコ店は法律上の違法性を回避しつつ、遊技客に対して現金換金のサービスを間接的に提供できるのです。

なぜ三店方式は闇なのか

このシステムを他業種、例えばオンラインカジノや裏スロ、インカジなどで行っても取り締まりの対象となってしまうので、まさに闇と言って良いでしょう。

実際、過去に「金スロ」と呼ばれる金の自動販売機とパチスロ4号機が合体したゲームセンター的なパチンコホールがありました。パチンコやゲームセンターは風営法で警察の管轄ですが、自動販売機は自治体の管轄という穴をついたものでしたが、運営サイドが別件逮捕であえなく閉店・・・闇が深いですね。

三店方式の起源

三店方式の誕生は、戦後の日本に遡ります。当時、パチンコは急速に普及し、遊技客の間で現金換金の需要が高まっていました。しかし、法律上、換金行為は禁止されていたため、業界は合法的な方法でこの需要に応える方法を模索していました。1960年代初頭、大阪で元警察官が中心となり、遊技業組合と協力して、暴力団の介入を防ぎつつ遊技客のニーズに応える新しいシステムを考案しました。これが三店方式の始まりです。

このシステムは、遊技客が合法的に現金を得られるようにしつつ、パチンコ業界を暴力団の影響から守ることを目的としていました。当初は大阪府内のみでの取り組みでしたが、その後全国に広がり、現在のパチンコ業界における標準的な運営方法となりました。

三店方式の課題と展望

三店方式は、パチンコ業界における合法的な現金化の手段として広く受け入れられていますが、その運用にはいくつかの課題が存在します。最大の問題点は、このシステムが賭博法の精神に反する可能性があることです。実質的には遊技客が現金を得ることができるため、ギャンブルとしての性質が強まり、依存症や社会問題を引き起こす恐れがあります。

また、三店方式を巡る運用の透明性にも問題が指摘されています。特に、換金所とパチンコ店との間に不透明な取引が行われている場合、暴力団の関与が疑われることもあります。これにより、業界全体のイメージが損なわれることがあります。

今後、三店方式に対する議論は、遊技業界の健全な発展と社会的責任をどのようにバランスさせるかという点に集中するでしょう。政府や関連団体は、遊技客の保護を強化し、不正や犯罪の温床となる可能性を排除するための規制を強化する方向で動いています。また、パチンコ業界自身も、社会からの信頼を維持し、持続可能なビジネスモデルを確立するために、自主規制を強化し、透明性の高い運営を心がけています。

さらに、技術の進歩により、遊技の形態や顧客のニーズが変化していることから、三店方式そのものの見直しや、新たなビジネスモデルの模索が進められている場合もあります。これには、デジタル技術を活用した新しい遊技の提供や、ギャンブル依存症対策としての新しいアプローチなどが含まれます。

最終的に、三店方式に関する課題と展望は、パチンコ業界が直面する法的、社会的、技術的な変化にどう対応していくかにかかっています。業界がこれらの課題に対して前向きに取り組み、社会的責任を果たしていくことが、パチンコ業界の健全な発展と、広く社会との共存共栄につながるでしょう。